太陽光パネル容量の計算

月間電力使用量	900 kWh
日射時間（時間／日）	4.5
システム損失	20 %
パネル出力	400 W
1 W あたりの設置単価	3 ドル

月間電力使用量

900 kWh

日射時間（時間／日）

4.5

システム損失

20 %

パネル出力

400 W

1 W あたりの設置単価

3 ドル

最終更新: 2026-05-16

太陽光発電のシステム規模の見積もり

太陽光発電システムの規模（kWp）は、月間電力使用量、地域の日射量（ピーク日照時間）、パワーコンディショナや配線などのシステム損失から算出される。この計算機は、自家消費を賄うために必要な直流定格容量、パネル枚数、年間発電量、および設置費用の概算を求める。

計算の仕組み

年間電力需要をピーク日照時間とシステム損失で割り戻して直流定格容量を求める。

E_{\text{日}} = \frac{E_{\text{月}} \times 12}{365}

P_{\text{sys}} = \frac{E_{\text{日}}}{\text{PSH} \times (1 - L/100)}

N = \left\lceil \frac{P_{\text{sys}} \times 1000}{W_p} \right\rceil

E_{\text{年}} = P_{\text{sys}} \times \text{PSH} \times 365 \times (1 - L/100)

PSH はピーク日照時間（時/日）、 $L$ はシステム損失（%）、 $W_p$ はパネル出力（W）。⌈·⌉ は天井関数（切り上げ）——端数が生じても 1 枚のパネルが必要なため、必要枚数を整数に切り上げる。

日本各地のピーク日照時間の目安

地域	ピーク日照時間（時/日）
北海道・東北日本海側	3.0 – 3.8
関東・東海	4.0 – 4.8
近畿・中国・四国	4.2 – 5.0
九州	4.5 – 5.2
沖縄	5.5 – 6.0

詳細な地点別データは NEDO の「全国日射量データベース（MONSOLA）」または気象庁の日射量統計で確認できる。

日本の補助金・支援制度（2024年時点）

経済産業省の「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）支援事業」および各都道府県・市区町村の独自補助金が存在する。東京都の「東京ゼロエミ住宅」制度、大阪府の「住宅用省エネ機器設置促進事業」はその代表例である。適用可能な補助金の詳細は、各制度の要件を確認したうえで認定事業者に照会することが必要である。

よくある質問 (FAQ)

「ピークサンアワー」とは何ですか？

1日に降り注ぐ日射エネルギーを、標準試験条件 1,000 W/m² 換算で何時間分かに直した値です。日中の時間そのものではなく、たとえば 12 時間照っていても、雲や朝夕の弱い光のため実質 5 時間分にしか相当しないことがあります。NEDO MONSOLA、NASA POWER、PVWatts などで地点別の値を確認できます。

なぜシステム損失を 20% も差し引くのですか？

実際の設備では、DC→AC のパワコン変換（3〜4%）、DC 配線損（〜2%）、汚れ・砂塵（2〜5%）、部分日陰、夏場のパネル温度上昇（3〜10%）、モジュール間ばらつき、経年劣化など複数のロスが積み上がります。新品・最適立地で NREL PVWatts の既定値は 14%、住宅用の生涯平均としては 20% が現実的です。

屋根に何枚乗せられますか？

400 W パネルはおよそ 1.8 m × 1.1 m（約 2 m²）です。屋根の離隔、換気口、影を考慮すると、南向き勾配のある一般的なスレート屋根で 10〜25 枚が目安です。計算結果が物理的に収まらない場合は、高ワッテージパネルへの変更、または蓄電池併用のグリッド連系ハイブリッド構成（冬季は買電）が選択肢となります。

投資回収には何年かかりますか？

日本の住宅用（2024 年時点で設置単価 25〜30 万円/kW、買電単価 30 円/kWh 前後）では、自家消費比率と FIT 単価次第ですが概ね 10〜13 年が目安です。米国では $3/W ・電気料金 $0.15/kWh で 8〜12 年、連邦税額控除 30% を使うと 6〜9 年まで短縮します。パネル寿命は 25〜30 年なので、回収後は純粋な節約になります。

免責事項

本試算は概算であり、南向き屋根で日陰が少ないことを前提としています。実際の必要容量は屋根の向き・傾斜・日陰・地域日射量・系統制約・電力会社の余剰電力買取ルール・パネル／PCS 選定により変動します。導入前に必ず認定事業者から正式見積もりを取得してください。

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