ホーム 金融 需要の価格弾力性（PED）計算ツール 作成日: 2026年7月20日 21:33 需要の価格弾力性（PED）計算ツール 入力 計算式中点法（弧弾力性）変化前の価格10 ドル変化後の価格12 ドル変化前の需要量100変化後の需要量80 金融 需要の価格弾力性（PED）計算ツール 需要の価格弾力性を中点法（弧弾力性）または点弾力性で計算。価格・需要量の変化前後を入力すると弾力的・非弾力的などの需要タイプを自動判定します。 入力 計算方法 計算式 中点法 弧弾力性 中点法（弧弾力性）は変化前後の平均値を基準にするため、価格上昇と価格下落のどちらで計測しても同じ値が得られます。点弾力性は変化前の値を基準にする単純な方法ですが、計測方向によって結果が変わります。 変化前の価格 ドル 値上げ・値下げ前の元の価格です。 変化後の価格 ドル 変化後の新しい価格です。変化前の価格と異なる値を入力してください。 変化前の需要量 ≥ 0 変化前の価格での購入数量・需要量です。 変化後の需要量 変化後の価格での購入数量・需要量です。 結果 値を入力すると計算結果が表示されます。 需要の価格弾力性 需要量の変化率を価格の変化率で割った値です。需要法則のもとでは通常マイナスになります（価格上昇→需要減少）。弾力性の分類には絶対値を使います。 詳細 需要量の変化率 % 2つの価格水準の間での需要量の変化率（パーセント）です。 価格の変化率 % 2つの時点での価格の変化率（パーセント）です。 共有 レポートを印刷 リセット 埋め込み この計算機を埋め込む プレビュー このコードをページに貼り付けると計算機を表示できます。 コードをコピー この計算を共有 このリンクを開くと、入力した値がそのまま表示されます。 リンクをコピー 共有する XFacebookLINE メール 最終更新: 2026-05-19 需要の価格弾力性とは 需要の価格弾力性（PED）とは、価格が1%変化したときに需要量が何%変化するかを表す経済学の指標です。需要量の変化率を価格の変化率で割って求め、商品やサービスの需要が価格にどの程度敏感かを定量的に示します。 2種類の計算式 点弾力性（点法） もっともシンプルな方法で、変化前の値を基準にパーセント変化を求めます。 PED=(Q1−Q0)/Q0(P1−P0)/P0\text{PED} = \frac{(Q_1 - Q_0) / Q_0}{(P_1 - P_0) / P_0}PED=(P1−P0)/P0(Q1−Q0)/Q0 ただし、この方法には方向依存の問題があります。「100円→120円」と「120円→100円」では変化率の絶対値が異なるため（20% vs. 16.7%）、同じ価格変動を逆方向から計測すると異なる弾力性が得られます。 中点法（弧弾力性） 教科書で標準とされる方法で、変化前後の平均値を基準にします。 PED=(Q1−Q0) / Q‾(P1−P0) / P‾ただしQ‾=Q0+Q12,P‾=P0+P12\text{PED} = \frac{(Q_1 - Q_0) \,/\, \overline{Q}}{(P_1 - P_0) \,/\, \overline{P}} \quad\text{ただし}\quad \overline{Q} = \frac{Q_0+Q_1}{2},\quad \overline{P} = \frac{P_0+P_1}{2}PED=(P1−P0)/P(Q1−Q0)/QただしQ=2Q0+Q1,P=2P0+P1 分母が対称なので、どちらの方向で計測しても同じ値が得られます。特別な理由がない限り中点法を使うのが推奨されます。 計算結果の読み方 |PED| の範囲需要タイプ意味0完全非弾力的価格変化に関わらず需要量が変化しない0 < |PED| < 1非弾力的価格変化率より需要量変化率が小さい|PED| = 1単位弾力的価格変化率と需要量変化率が等しい|PED| > 1弾力的価格変化率より需要量変化率が大きい 需要法則のもとでは PED は通常マイナスになります（価格上昇→需要減少）。分類には絶対値を使います。 計算例 コンビニのレギュラーコーヒーが1杯150円から170円に値上げされました。1週間の購入数が200杯から185杯に減少した場合を計算します。 中点法： %ΔQ = (185 − 200) / ((200 + 185) / 2) = −15 / 192.5 ≈ −7.79% %ΔP = (170 − 150) / ((150 + 170) / 2) = 20 / 160 = 12.5% PED = −7.79% / 12.5% ≈ −0.62 |PED| = 0.62 < 1 → 需要は非弾力的です。朝のコーヒー習慣は価格に対してそれほど敏感でないため、値上げしても需要量の減少は小さく、総収入は増加します。 収入の確認： 値上げ前の収入 = 150円×200杯 = 30,000円。値上げ後の収入 = 170円×185杯 = 31,450円。1週間あたり1,450円の増収で、非弾力的な需要と整合しています。 中点法が標準とされる理由 需要曲線は右下がりですが、曲線全体を観測することは通常できません。実際に観測できるのは2点だけです。中点法はその2点を結ぶ弦（コード）の弾力性を求めるもので、どちらの方向で測っても一貫した値を与えます。初級経済学の教科書でこの方法が採用されているのは、単純な点弾力性の方向依存性という問題を解消し、2点のデータからより誠実な推定値が得られるからです。 弾力性と総収入の関係 経済学でもっとも実用的な知識のひとつが、弾力性と総収入（価格×数量）の関係です。 弾力的な需要（|PED| > 1）： 値下げすると総収入は増加します（数量増加の効果が価格低下を上回る）。値上げすると総収入は減少します。 非弾力的な需要（|PED| < 1）： 値下げすると総収入は減少します（価格低下の効果が数量増加を上回る）。値上げすると総収入は増加します。 単位弾力的（|PED| = 1）： 総収入が極大になります——小幅な価格変化では総収入はほぼ変化しません。 生活必需品（ガソリン、電気料金、米など）は非弾力的で、課税や価格上昇に対して消費がさほど減らない傾向があります。一方、外食や旅行など代替手段が豊富なサービスは弾力的になりやすく、値上げによって需要量が大きく減少しやすくなります。 よくある質問 (FAQ)需要の価格弾力性とは何ですか？需要の価格弾力性（PED）とは、価格が1%変化したときに需要量が何%変化するかを表す指標です。たとえばPEDが−2の場合、価格が1%上がると需要量は2%減ることを意味します。需要法則のもとでは価格と数量は逆方向に動くため、PEDは通常マイナスになります。分類には絶対値（|PED|）を使うのが一般的です。 中点法と点弾力性の違いは何ですか？点弾力性は変化前の値を基準にして変化率を計算します（%ΔQ = (Q₁−Q₀)/Q₀、%ΔP = (P₁−P₀)/P₀）。問題は計測方向によって結果が異なる点で、たとえば「100円→120円」と「120円→100円」では変化率の絶対値が異なります。中点法（弧弾力性）は変化前後の平均値を基準にするため（%ΔQ = (Q₁−Q₀)/((Q₀+Q₁)/2)）、どちらの方向で計測しても同じ値になります。教科書では中点法が標準として使われています。 弾力的・非弾力的な需要とはどういう意味ですか？需要が弾力的（|PED| > 1）とは、価格変化に対して消費者が強く反応することを意味します。少しの値上げで需要量が大きく減少します。代替品が多い商品・ぜいたく品・家計への負担が大きい商品は弾力的になりやすいです。逆に非弾力的（|PED| < 1）とは、価格が変わっても需要量があまり変化しないことを指します。生活必需品・依存性のある商品・代替品のない商品（ガソリン、電気料金など）は非弾力的になりやすいです。単位弾力的（|PED| = 1）は価格変化率と需要量変化率がちょうど等しい境界の状態です。 価格弾力性と総収入の関係は？総収入は「価格×数量」で決まります。需要が弾力的な場合、値下げすると数量増加が価格低下を上回るため総収入は増加します。値上げすると総収入は減少します。需要が非弾力的な場合は逆で、値上げしても需要量がさほど減らないため総収入は増加します。単位弾力的（|PED| = 1）のとき総収入は最大になります。企業は自社製品の弾力性を把握することで、値上げすべきか値下げすべきかを判断する材料にできます。 免責事項 需要の価格弾力性は2点の価格・数量データから計算される理論的指標です。現実の需要曲線は線形ではなく、価格帯によって弾力性は異なります。このツールは教育・分析目的の参考情報であり、実際の価格戦略の立案には市場調査や専門家へのご相談をお勧めします。 次のおすすめ 損益分岐点の計算 固定費・変動費・販売単価を入力すると、利益がゼロになる損益分岐点（BEP）の販売数量と売上金額を算出します。貢献利益と貢献利益率もあわせて確認できます。 詳しく解説パーセント変化（変化率）の計算 旧値と新値から変化率・絶対差・倍率を一度に計算。入力がパーセント値（金利・シェア等）のときは絶対差を「pp」で表示し、混同されやすい「%」と「pp」の違いを明示。 詳しく解説比較優位の計算 2国2財のリカードモデルで比較優位と機会費用を計算。どの国がどの財に特化すべきかを判定します。経済学の授業・入試対策にも。 詳しく解説 200+ ツール · 10 言語対応 · 完全無料 経済学の他の計算 GDPデフレーターの計算GDP成長率の計算インフレ計算ケインズ乗数計算ツール需要の価格弾力性（PED）計算ツール信用創造の計算（貨幣乗数） +1 more Show less 比較優位の計算 金融の他のカテゴリ 住宅ローン ペアローン vs 収入合算 vs 単独ローン比較ミックスローン比較シミュレーション住宅ローン繰上返済シミュレーター（控除減損込み）住宅ローン借換シミュレータ住宅ローン借入可能額シミュレーター住宅ローン変動 vs 固定ストレステスト住宅ローン返済額計算団信（団体信用生命保険）の比較シミュレーション借入・返済 リボ払い・借入返済計算ローン返済計算繰り上げ返済シミュレーター自動車ローンの返済計算（残価設定型対応）返済負担率（DTI）の計算貯蓄 72の法則——資産が2倍になる期間の計算iDeCo（個人型確定拠出年金）節税シミュレーション緊急予備資金の計算現在価値の計算実効年利率の計算（名目金利→実質利回り変換）純資産の計算将来価値（FV）の計算新NISA積立シミュレーション積立計算（シンキングファンド）単利計算貯蓄目標プランナー貯蓄率の計算投資収益率（ROI）・年平均成長率（CAGR）の計算年金受取額計算ツール複利計算目標貯蓄の計算投資 ブラック・ショールズ・オプション価格計算株式バリュエーション指標の計算債券価格の計算債券利回り計算ツール給与計算 2か所給与の確定申告シミュレーター — 掛け持ちの税金と要否判定給与＋公的年金の手取り計算給与＋副業の手取り計算（事業所得 / 雑所得）給与の月手取り計算給与の年間手取り計算個人事業主の手取り計算（青色 / 白色・国保 / 国年込み）公務員退職金の計算 — 俸給月額×支給率＋調整額（国家公務員）残業代の計算（労働基準法 37 条）手取りから源泉徴収税を求める（額面・源泉税の早見）賞与の源泉徴収税額の計算（令和8・7・6年分対応）退職金の手取り計算（退職所得控除・×1/2・所得税+住民税）年金＋事業所得の手取り・税金計算 — 公的年金と個人事業を合算年収の壁 — パート・アルバイトの税金と社会保険年末調整・還付と追徴の計算役員退職金の計算 — 功績倍率法の適正額と手取り所得控除・社会保険 セルフメディケーション税制の計算 — 控除額と節税額の目安ふるさと納税控除上限額シミュレーター医療費控除の計算 — 控除額と節税額の目安基礎控除の計算 — 給与収入・合計所得から控除額を判定寄附金控除の計算 — 控除額と節税額の目安給与所得控除の計算 — 給与収入から給与所得を求める健康保険料の計算（協会けんぽ・月額）雇用保険料の計算（業種別・本人／事業主負担）厚生年金保険料の計算（標準報酬月額・標準賞与）住宅ローン控除シミュレーター（令和8年改正対応）障害者控除の計算 — 控除額と節税額の目安生命保険料控除の計算 — 所得税・住民税の控除額地震保険料控除の計算 — 所得税・住民税の控除額配偶者控除・配偶者特別控除の計算標準報酬月額の計算（健保 50 等級 / 厚年 32 等級）扶養控除の計算 — 控除額と節税額の目安労災保険の特別加入・保険料計算 — 一人親方・中小事業主向け労働保険料の計算（令和8年度）— 労災保険料＋雇用保険料と労使負担税金 FXの税金計算 — 利益にかかる所得税・住民税と手取りホステス報酬の源泉徴収計算 — 控除額（5,000円×日数）と税額・手取り一時所得の税金計算（特別控除50万・×1/2・所得税+住民税）印紙税の計算延滞税の計算 — 国税の延滞税を年度別に算出仮想通貨（暗号資産）の税金計算 — 雑所得・総合課税株式・投資信託の譲渡益にかかる税金計算個人事業税の計算 — 事業所得から税額を試算固定資産税・都市計画税の計算公的年金等控除と年金所得の計算雑所得の税金 — 副業・報酬にかかる所得税・住民税の試算山林所得税の計算（5分5乗）自動車重量税計算（車検時）自動車税・軽自動車税（種別割）計算住民税の計算 — 課税所得から所得割・均等割を試算所得税の計算 — 課税所得から所得税額を速算消費税の計算 — 税込・税抜の変換消費税の計算（事業者の納付額）相続時精算課税の計算相続税の計算総合課税の譲渡所得の税金計算 — 金地金・ゴルフ会員権など退職金の税金計算 — 退職所得の所得税・住民税と手取り登録免許税の計算配当金の税金計算 — 総合課税と申告分離課税の有利判定不動産取得税の計算不動産所得の税金 — 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最終更新: 2026-05-19 需要の価格弾力性とは 需要の価格弾力性（PED）とは、価格が1%変化したときに需要量が何%変化するかを表す経済学の指標です。需要量の変化率を価格の変化率で割って求め、商品やサービスの需要が価格にどの程度敏感かを定量的に示します。 2種類の計算式 点弾力性（点法） もっともシンプルな方法で、変化前の値を基準にパーセント変化を求めます。 PED=(Q1−Q0)/Q0(P1−P0)/P0\text{PED} = \frac{(Q_1 - Q_0) / Q_0}{(P_1 - P_0) / P_0}PED=(P1−P0)/P0(Q1−Q0)/Q0 ただし、この方法には方向依存の問題があります。「100円→120円」と「120円→100円」では変化率の絶対値が異なるため（20% vs. 16.7%）、同じ価格変動を逆方向から計測すると異なる弾力性が得られます。 中点法（弧弾力性） 教科書で標準とされる方法で、変化前後の平均値を基準にします。 PED=(Q1−Q0) / Q‾(P1−P0) / P‾ただしQ‾=Q0+Q12,P‾=P0+P12\text{PED} = \frac{(Q_1 - Q_0) \,/\, \overline{Q}}{(P_1 - P_0) \,/\, \overline{P}} \quad\text{ただし}\quad \overline{Q} = \frac{Q_0+Q_1}{2},\quad \overline{P} = \frac{P_0+P_1}{2}PED=(P1−P0)/P(Q1−Q0)/QただしQ=2Q0+Q1,P=2P0+P1 分母が対称なので、どちらの方向で計測しても同じ値が得られます。特別な理由がない限り中点法を使うのが推奨されます。 計算結果の読み方 |PED| の範囲需要タイプ意味0完全非弾力的価格変化に関わらず需要量が変化しない0 < |PED| < 1非弾力的価格変化率より需要量変化率が小さい|PED| = 1単位弾力的価格変化率と需要量変化率が等しい|PED| > 1弾力的価格変化率より需要量変化率が大きい 需要法則のもとでは PED は通常マイナスになります（価格上昇→需要減少）。分類には絶対値を使います。 計算例 コンビニのレギュラーコーヒーが1杯150円から170円に値上げされました。1週間の購入数が200杯から185杯に減少した場合を計算します。 中点法： %ΔQ = (185 − 200) / ((200 + 185) / 2) = −15 / 192.5 ≈ −7.79% %ΔP = (170 − 150) / ((150 + 170) / 2) = 20 / 160 = 12.5% PED = −7.79% / 12.5% ≈ −0.62 |PED| = 0.62 < 1 → 需要は非弾力的です。朝のコーヒー習慣は価格に対してそれほど敏感でないため、値上げしても需要量の減少は小さく、総収入は増加します。 収入の確認： 値上げ前の収入 = 150円×200杯 = 30,000円。値上げ後の収入 = 170円×185杯 = 31,450円。1週間あたり1,450円の増収で、非弾力的な需要と整合しています。 中点法が標準とされる理由 需要曲線は右下がりですが、曲線全体を観測することは通常できません。実際に観測できるのは2点だけです。中点法はその2点を結ぶ弦（コード）の弾力性を求めるもので、どちらの方向で測っても一貫した値を与えます。初級経済学の教科書でこの方法が採用されているのは、単純な点弾力性の方向依存性という問題を解消し、2点のデータからより誠実な推定値が得られるからです。 弾力性と総収入の関係 経済学でもっとも実用的な知識のひとつが、弾力性と総収入（価格×数量）の関係です。 弾力的な需要（|PED| > 1）： 値下げすると総収入は増加します（数量増加の効果が価格低下を上回る）。値上げすると総収入は減少します。 非弾力的な需要（|PED| < 1）： 値下げすると総収入は減少します（価格低下の効果が数量増加を上回る）。値上げすると総収入は増加します。 単位弾力的（|PED| = 1）： 総収入が極大になります——小幅な価格変化では総収入はほぼ変化しません。 生活必需品（ガソリン、電気料金、米など）は非弾力的で、課税や価格上昇に対して消費がさほど減らない傾向があります。一方、外食や旅行など代替手段が豊富なサービスは弾力的になりやすく、値上げによって需要量が大きく減少しやすくなります。 よくある質問 (FAQ)需要の価格弾力性とは何ですか？需要の価格弾力性（PED）とは、価格が1%変化したときに需要量が何%変化するかを表す指標です。たとえばPEDが−2の場合、価格が1%上がると需要量は2%減ることを意味します。需要法則のもとでは価格と数量は逆方向に動くため、PEDは通常マイナスになります。分類には絶対値（|PED|）を使うのが一般的です。 中点法と点弾力性の違いは何ですか？点弾力性は変化前の値を基準にして変化率を計算します（%ΔQ = (Q₁−Q₀)/Q₀、%ΔP = (P₁−P₀)/P₀）。問題は計測方向によって結果が異なる点で、たとえば「100円→120円」と「120円→100円」では変化率の絶対値が異なります。中点法（弧弾力性）は変化前後の平均値を基準にするため（%ΔQ = (Q₁−Q₀)/((Q₀+Q₁)/2)）、どちらの方向で計測しても同じ値になります。教科書では中点法が標準として使われています。 弾力的・非弾力的な需要とはどういう意味ですか？需要が弾力的（|PED| > 1）とは、価格変化に対して消費者が強く反応することを意味します。少しの値上げで需要量が大きく減少します。代替品が多い商品・ぜいたく品・家計への負担が大きい商品は弾力的になりやすいです。逆に非弾力的（|PED| < 1）とは、価格が変わっても需要量があまり変化しないことを指します。生活必需品・依存性のある商品・代替品のない商品（ガソリン、電気料金など）は非弾力的になりやすいです。単位弾力的（|PED| = 1）は価格変化率と需要量変化率がちょうど等しい境界の状態です。 価格弾力性と総収入の関係は？総収入は「価格×数量」で決まります。需要が弾力的な場合、値下げすると数量増加が価格低下を上回るため総収入は増加します。値上げすると総収入は減少します。需要が非弾力的な場合は逆で、値上げしても需要量がさほど減らないため総収入は増加します。単位弾力的（|PED| = 1）のとき総収入は最大になります。企業は自社製品の弾力性を把握することで、値上げすべきか値下げすべきかを判断する材料にできます。 免責事項 需要の価格弾力性は2点の価格・数量データから計算される理論的指標です。現実の需要曲線は線形ではなく、価格帯によって弾力性は異なります。このツールは教育・分析目的の参考情報であり、実際の価格戦略の立案には市場調査や専門家へのご相談をお勧めします。
